日本コミュニケーション障害学会について

● 理事長挨拶

理事長再任のご挨拶

大伴 潔

 2012年度から3年間理事長職を務めて参りましたが、3か年に渡り引き続き運営にあたらせて頂くこととなりました。本学会は、1975年に第1回の学術講演会を開催し、1983年に「聴能言語学研究」の創刊、2002年に日本コミュニケーション障害学会への名称変更を経て現在に至る四十年余りの歴史を有します。今後も会員一人ひとりの期待や思いを受け止めながら学会の発展に向けて運営にあたる所存です。どうぞよろしくお願い申し上げます。

 多様性の時代と言われて久しくなりますが、個人の関心や信念が一層尊重されるようになった現在、一方では世界的な社会の不安定化も生み、多様な価値観をどのように調和に導くかという根本的な課題にも直面しています。他方、多様性は社会にとっての強みでもあり、同じ方向性を共有する緩やかなまとまり同士が連携し合うことで、社会の裾野が広がります。これは学術分野にも共通します。本学会の会員はコミュニケーション障害学のなかでもそれぞれ何らかの専門性や関心領域を持っています。自身にとって接点のない領域での実践や研究を重ねる多数の人々によって、安定した裾野に包まれる自分の専門性を発揮する場が成立するという側面があります。

 本学会はコミュニケーション障害にかかわる者が協働し叡智を集める場を提供するとともに、その活動はコミュニケーションを成立させる基盤の理解と支援の水準を新たな次元に導く機動力になると考えます。これを達成するために、学会はいくつかのレベルの活動を行っております。まず、研鑽の場として年間3回程度の講習会を開催しています。また、特定のテーマへの関心を共有する会員同士が顔の見える関係の中で活動する分科会を設けています。いくつかの分科会は、ワークショップなどを介して啓発活動や研究成果の発信も行っています。個人またはグループでの臨床・研究から得た知見は学術講演会でご発表ください。情報のネット配信への依存度が高まる現在でも、発表者自身の言葉は、込められた思いまで場を共有する者に伝えます。新たな展望をもたらす可能性のある発表には学会発表奨励賞を通じてその取り組みを支援致します。一方、学会誌への投稿については敷居が高いと思われる方も多いでしょう。しかし、原著論文だけでなく事例研究、調査研究、短報の枠もあります。実践を社会に還元する手立てのひとつとして学会誌を活用されることを期待しております。研究を支援する研究助成金の制度もご活用ください。

 日本は2014年に国連の「障害者の権利に関する条約」を締結しました。障害のある人々への直接的な支援だけでなく、当事者が直面する社会的障壁の除去に向けたより積極的な対応が求められています。「合理的配慮」の実施や当事者の社会参加にあたって、コミュニケーションは中核的観点のひとつであり、本学会も学術活動の活性化と発信を通して社会的責務を果たすよう努めて参ります。

(2015年6月)

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